【アンケート調査】調査結果が違ってしまう要素

アンケート調査を行い結果をまとめ
た後で実際の事象と違ってしまうこ
とがあります。例えば、衆議院選挙
の当確がちがっている、購入実態と
アンケート調査をした結果が実態を
反映していないなどです。

違ってしまう原因は、様々な要素が
組み合わさって起こります。その要
素について説明します。

またこれらの要素に原因がないとす
ると、アンケート調査をしたその時
点での結果は違ってなかったという
こともあるので十分な検証が必要と
なります。

調査行った時期によってデータが変
わります。先ほどの衆議院選挙など
では選挙1か月前と3日前とでは、か
なり違ってしまっていることも多々
あります。期間中に様々な要因で変
化します。

十分な数の調査を行っていなければ
、その分の誤差も大きくなります。
例えば、駅前の街頭インタビューで
20人前後しか聴取しないような場合
、結果としては統計的には参考程度
にしかならないということです。

対象となる地域が、商圏よりずれて
いたりする場合にも、結果に影響が
出ることがあります。また調査地域
が著しく偏ったりしている場合にも
影響が出ることがあります。それぞ
れの調査地域の回収数を検証するこ
とが重要です。

例えば、商品の購入実態と合わない
ような場合に、消費者の購入実態の
みを調べ、企業が購入する実態を調
べていないような時に起こります。
その商品やサービスの利用がが消費
者だけなのか、企業も含まれている
のかなど調査を行う前に調査対象者
を十分に検討しておくことが必要で
す。

対象年代も、あまり製品やサービス
を利用しないような年代を多く調査
しても実態がなかなかつかめないよ
うな時があります。そのような場合
は、あらかじめ少ないサンプルで年
代の構成を決めておくことが大切で
す。

質問で、不明や拒否、態度保留の人
が多い場合も注意が必要です。
そのような場合は、2段階で聴取す
ると誤差も少なくなります。
例えば、次に投票する人を決めてい
ますか？と第1段階で聞いてまだ決
めていないという人に、あえて今、
投票するならと2段階で聞くことで
態度保留を少なくします。

そもそもの調査設計が良く練られて
いない場合、目的となる数字が上手
く出ない時があります。それを防ぐ
ため、プリテストを行い調整してか
ら行うことが重要ですが、コストが
かかるため省くことがありますが、
プリテストはコストがかかってもや
るべきです。

アンケート調査を行っていると、結
果が実態と違う場合がありますが、
その時は、上記の項目を再度見直す
と原因がわかるときもあります。

原因がない場合は、その時点での実
態を疑ってみることも必要になりま
す。いすれにしても答えは見つかる
はずです。

最後までご覧いただきありがとうございました。